厚労省発表、警報基準を大幅に上回る

厚生労働省が発表した最新のインフルエンザ発生動向調査によると、全国の定点医療機関あたりの患者報告数は43.34人となり、警報基準である30人を大きく超過した。警報レベルを上回るのはこれで2週連続となる。

警報基準の1.4倍に

今回報告された43.34人という数値は、警報基準の30人に対して約1.4倍にあたる。全国的に大規模な流行が継続していることを示しており、医療現場への負荷が懸念される状況だ。

インフルエンザの流行状況は、全国約5,000の定点医療機関からの報告をもとに厚労省が毎週集計している。1医療機関あたりの1週間の患者報告数が30人を超えると「警報レベル」と判定され、大きな流行が発生または継続していることを意味する。

2週連続の警報超過が意味するもの

警報基準を2週連続で超えたことは、流行が一過性のものではなく、持続的に高い水準で推移していることを裏付けている。今シーズンは例年より早い時期から流行が本格化しており、通常であれば1月から2月にかけてピークを迎えるインフルエンザの流行パターンとは異なる推移を見せている。

厚労省は引き続き、手洗いやマスク着用、適切な換気といった基本的な感染対策の徹底を呼びかけている。