2026/4/1
nippon-post.com
国際

トランプ大統領、ホルムズ海峡でタンカー護衛に米海軍派遣を表明

要約

イラン革命防衛隊がホルムズ海峡の封鎖と攻撃警告を行ったのに対し、トランプ米大統領が米海軍によるタンカー護衛方針をSNSで表明した。

米海軍によるタンカー護衛を表明

トランプ米大統領は3月3日、ホルムズ海峡を通過するタンカーを米海軍が護衛する方針をSNSで表明した。「必要に応じ、可能な限り早期に始める。いかなる状況でも米国は世界へのエネルギーの自由な流通を保証する」と投稿し、エネルギー供給の安定確保に強い意志を示した。

Strait of Hormuz, oil tanker, U.S. Navy warship, Persian Gulf
※画像はイメージです

この表明は、イラン革命防衛隊が3月2日にホルムズ海峡の封鎖を宣言し、通過する船舶を攻撃すると警告したことを受けたものである。米海軍派遣の具体的な時期や艦船の規模については明らかにされていない。

イラン革命防衛隊が海峡封鎖を宣言

イラン革命防衛隊は3月2日、ホルムズ海峡を封鎖したと表明した。さらに、海峡を通過する船舶に対して攻撃を行うと警告しており、国際的な石油輸送の要衝で緊張が急速に高まっている。

ホルムズ海峡は毎日約1,700万バレルの原油が通過する世界有数のエネルギー輸送ルートであり、封鎖が長期化すれば世界経済への影響は避けられない。日本の原油輸入の約87%がこの海峡を経由しており、日本のエネルギー安全保障にも直結する問題である。

  1. イラン革命防衛隊がホルムズ海峡封鎖を宣言

    通過する船舶への攻撃を警告し、世界的なエネルギー輸送の要衝で緊張が一気に高まった

  2. トランプ大統領が米海軍によるタンカー護衛を表明

    SNSで「可能な限り早期に始める」と投稿。エネルギーの自由な流通を保証すると強調した

エネルギー供給への懸念広がる

ホルムズ海峡は現実的な代替ルートが存在せず、湾岸産油国の石油輸出のほぼ全量がこのルートに依存している。封鎖が実行された場合、原油価格が1バレル100ドル以上に上昇するとの見方もある。

日本の海運大手3社(商船三井、日本郵船、川崎汽船)はすでにホルムズ海峡の通航停止を決定しており、エネルギー調達への影響が現実のものとなりつつある。トランプ大統領の護衛表明が緊張緩和につながるのか、それともさらなるエスカレーションを招くのか、今後の展開が注視される。