G7が石油備蓄協調放出の用意を確認

G7（主要先進7カ国）のエネルギー相会合が開催され、石油備蓄の協調放出を含む必要な措置を講じる用意があることを確認した。

G7エネルギー相会合は「石油備蓄の協調放出を含む必要な措置を講じる用意がある」との立場を表明。エネルギー市場の安定に向けた協調姿勢を明確にした形だ。

協調放出の具体的規模は未定

今回の会合では、石油備蓄の協調放出を含む措置への準備態勢が確認されたものの、放出の具体的な規模や実施時期については明らかにされていない。「必要な措置」の詳細な内容についても、現時点では公表されていない。

実施なら2022年以来4年ぶり

石油備蓄の協調放出が実施されれば、2022年のロシアによるウクライナ侵攻時以来、約4年ぶりとなる。当時はIEA（国際エネルギー機関）加盟国が協調放出に踏み切り、日本も約2,250万バレルを放出した経緯がある。

G7各国がエネルギー安全保障の確保に向けて足並みをそろえた格好であり、今後の具体的な対応が注目される。