G7首脳会合、11日にオンラインで開催

フランス大統領府は3月10日、G7（主要7カ国）首脳によるオンライン会合を3月11日に開催すると発表した。議長国フランスの呼びかけによるもので、「中東の戦争の経済的影響、特にエネルギー情勢と対応策について議論する」としている。

中東情勢の緊迫化により、世界有数の原油輸送ルートであるホルムズ海峡の通行が大きく制限される事態となっており、原油価格が乱高下している。G7はこの危機に対し、首脳レベルでの協調対応を急ぐ構えだ。

財務相・エネルギー相会合が先行して開催

首脳会合に先立ち、G7は閣僚レベルでの協議を矢継ぎ早に進めている。3月9日にはG7財務相会合が開催され、続く10日にはG7エネルギー相会合が開かれた。エネルギー相会合では、各国のエネルギー情勢の確認に加え、石油備蓄の協調放出についても協議が行われた。

さらに同日、G7の要請を受けて国際エネルギー機関（IEA）が加盟国による緊急会合を招集した。わずか3日間で財務相、エネルギー相、IEA緊急会合、そして首脳会合と、異例の速さで多層的な協議が進められている。

エネルギー安全保障への危機感

ホルムズ海峡は世界の原油輸送の約20％が通過する最重要ルートであり、その通行制限は国際エネルギー市場に直接的な打撃を与える。とりわけ日本は原油輸入の大部分を中東に依存しており、事態の推移は国内経済にも大きな影響を及ぼしかねない。

G7がわずか数日のうちに閣僚会合から首脳会合まで一気に格上げした対応は、各国がこの事態をきわめて深刻に受け止めていることを示している。11日の首脳会合で具体的にどのような対応策が打ち出されるかが焦点となる。