トランプ米大統領は11日、自身のSNSに「世界の国々のためにホルムズ海峡を一掃する作業を始める」と投稿し、同海峡における作業の開始を表明した。投稿の中では日本、中国、韓国などの国名にも言及しており、国際社会の反応が注目される。

一掃作業の具体的な内容について、トランプ大統領の投稿では詳細は明らかにされていない。ホルムズ海峡をめぐっては、2026年3月以降、イランと米国およびイスラエルとの間で軍事的緊張が高まっており、イランが同海峡に機雷を敷設したことが確認されている。今回の表明は、こうした情勢を背景としたものとみられる。

日本・中国・韓国に言及、各国への要求か

トランプ大統領は投稿の中で日本、中国、韓国などの国々に言及した。具体的な言及内容は明らかになっていないが、トランプ政権はこれまで同盟国や関係国に対し、安全保障面での応分の負担を求める姿勢を繰り返し示してきた。ホルムズ海峡は世界のエネルギー供給における要衝であり、日本や韓国、中国にとっても原油輸送の主要ルートにあたる。

エネルギー供給の要衝、緊張続く

ホルムズ海峡は、中東産原油の輸送において極めて重要な航路である。イランは過去にもイラン・イラク戦争時（1980〜88年）にペルシャ湾へ機雷を敷設し、民間船舶や米軍艦艇に被害を与えた経緯がある。

今回の緊張は、米国とイスラエルによる対イラン軍事作戦が開始された直後にイランが機雷を敷設したことに端を発しているとされる。敷設された機雷の一部は行方不明になっているとの指摘もあり、除去作業は長期化する可能性がある。

トランプ大統領はSNSを外交・安全保障政策の発信手段として頻繁に活用しており、今回の投稿も国際社会に向けた強いメッセージと受け止められている。ホルムズ海峡の情勢は原油価格やエネルギー供給の安定に直結するだけに、各国政府の対応が焦点となる。