経営再建中の液晶パネル大手ジャパンディスプレイ（JDI）は14日、2026年3月期決算を発表した。純損益は198億円の赤字で、12年連続の赤字を記録。2026年3月末時点で74億円の債務超過に陥っており、2027年3月末までに解消できなければ東京証券取引所の上場維持基準に抵触し、上場廃止となる可能性がある。

赤字幅は縮小も売上高は大幅減

2026年3月期の売上高は1323億円で、前年比29.6%の減少となった。基幹工場である千葉県茂原市の茂原工場や鳥取市の鳥取工場の生産終了に伴う受注減少が響いた。

一方、純損失の198億円は前年度の782億円から大きく縮小した。工場閉鎖や人員削減といった構造改革の効果が表れた形である。

上場廃止へのタイムリミット

JDIにとって最大の課題は、2027年3月末までに債務超過を解消できるかどうかである。東京証券取引所の上場維持基準では、債務超過の状態が一定期間続いた場合、上場廃止の対象となる。現時点で74億円の債務超過を抱えるJDIには、残された時間は約1年しかない。

明間純社長は「最悪の結果にならないように、全社一丸となって取り組む」と述べ、上場維持に向けた決意を示した。不動産売却による資金確保の交渉も進めているとみられるが、具体的な進捗は明らかにされていない。

「日の丸液晶」の岐路

JDIは2012年にソニー、東芝、日立の中小型液晶ディスプレイ事業を統合して設立された。2014年に東京証券取引所に上場したものの、スマートフォン市場の成熟や中国メーカーの台頭による競争激化を受け、上場以来一度も黒字を達成できていない。

12年にわたる連続赤字と債務超過という厳しい経営状況の中、JDIが上場を維持できるかどうかは、今後1年間の経営再建の行方にかかっている。