25日朝の国内商品先物市場で、原油価格が大幅に続落して取引を開始した。米国とイランの戦闘終結に向けた合意が近いとの見方が市場で強まり、中東からの原油供給が回復に向かうとの予測が売り圧力を強めている。\n\n

\n\n## 中心限月が約4.5%安、2週間ぶりの安値水準\n\n原油の中心限月である10月物は、前週末の清算値と比べて3880円安い1キロリットルあたり8万2110円で寄り付いた。下落率は約4.5%に達し、中心限月としては約2週間ぶりの安値水準となる。\n\n下落の主な要因は、米国とイランの戦闘終結に向けた合意が近いとの観測が広がったことにある。両国間の緊張緩和への期待から、原油の地政学リスクプレミアムが剥落する形で売りが先行した。\n\n## ホルムズ海峡の航行正常化が焦点\n\n市場では、戦闘終結の見通しに伴い、世界の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡の航行が正常化に向かうとの期待も価格を押し下げる材料となっている。同海峡を経由する中東産原油の供給が回復するとの予測が広がり、需給の緩和観測が強まった格好である。\n\n日本は原油輸入の大部分を中東地域に依存しており、ホルムズ海峡の安定は国内のエネルギー供給にとっても重要な意味を持つ。航行リスクの低下は、供給不安の解消を通じて国内のエネルギー価格にも波及する可能性がある。\n\n## 金は続伸、商品市場で明暗分かれる\n\n一方、金価格は続伸しており、商品市場では原油と金で明暗が分かれる展開となった。原油が地政学リスクの後退を織り込んで下落する中、金は異なる値動きを見せている。\n\n米イラン間の合意内容や署名の具体的な時期については依然として不透明な部分が残る。今後の交渉の進展次第では、原油価格がさらに下落する可能性がある一方、合意が頓挫した場合には急反発するリスクもあり、市場は引き続き中東情勢の動向を注視している。