全ゲノム解析を担う新組織が発足

がんや難病患者の全ゲノム解析を担う新たな組織「日本ゲノム医療推進機構」が設立され、国立がん研究センター内に看板掛けが行われた。

同機構は、がんや難病の患者から収集・蓄積したゲノム情報を基盤として、研究者らと連携しながら新薬開発や個別化医療に活用することを目的としている。患者一人ひとりの遺伝情報を解析し、その成果を治療や創薬に結びつける体制の構築を目指す。

個別化医療と新薬開発への期待

全ゲノム解析とは、患者のすべての遺伝情報を網羅的に読み取る技術であり、従来の手法では見つけられなかった疾患の原因遺伝子の特定や、新たな治療標的の発見につながる可能性がある。日本ゲノム医療推進機構の設立により、こうした解析データの収集・保管・利活用を一元的に行う体制が整備されることになる。

国は従来より、がんや難病の克服に向けた「全ゲノム解析等実行計画」を策定し、解析データの蓄積と医療への還元を推進してきた。今回の機構設立は、この計画を実行に移すための中核的な組織として位置づけられている。

ゲノム医療の基盤整備が本格化

国立がん研究センターは、日本におけるがん研究・診療の中核を担う機関であり、がんゲノム情報管理センター（C-CAT）も設置されている。同センター内に新機構が置かれたことで、既存のゲノム医療に関する知見やインフラとの連携が期待される。

欧米や中国では、政府主導で大規模な全ゲノム解析の研究が進められており、日本においても国際的な競争力の確保が課題となっていた。新機構の発足は、ゲノム情報を活用した医療の実現に向け、日本が本格的な基盤整備に乗り出したことを示すものである。