納豆最大手のタカノフーズ（茨城県）は15日、主力ブランド「おかめ納豆」を含む全商品約120品目の出荷価格を15％引き上げると発表した。6月1日の納品分から改定価格を適用する。

原油高騰が資材価格を直撃

値上げの理由について、タカノフーズは「原油価格高騰で容器などの価格が上がったため」と説明している。原油価格の上昇は、納豆の容器をはじめとするプラスチック製の包装資材などのコストに直接影響を及ぼしており、企業努力だけでは吸収しきれない状況に追い込まれた形だ。

対象は同社が取り扱う全商品約120品目で、納豆だけでなく豆腐や厚揚げなどの関連製品も含まれる。出荷価格の引き上げ幅は一律15％となる。

食品業界で続く値上げの波

タカノフーズによる出荷価格の改定は、今回が初めてではない。2018年1月には外国産大豆を使用したおかめ納豆10品目の出荷価格を10％〜20％引き上げたほか、2022年12月にも大豆や包装資材、物流コストの高騰を理由に約80品目を12％〜20％値上げしている。

納豆業界ではミツカンも納豆製品の最大20％値上げを発表しており、原材料費や物流費の高騰は業界全体に波及している。食品業界では原油価格の上昇が輸送費や加工工場のエネルギーコスト、包装資材の価格を押し上げる構造的な要因となっており、幅広い品目で価格改定が相次いでいる。

納豆市場への影響は

国内の納豆市場は健康志向の高まりや発酵食品ブームを背景に拡大傾向にあり、2024年の市場規模は前年比6.6％増の2874億円と推計されている。比較的安価で簡便性が高い納豆は、過去の値上げ後も堅調な需要を維持してきた。

ただし、今回の値上げが小売店での販売価格にどの程度反映されるかは現時点で明らかになっていない。消費者の家計負担への影響が注目される。