半導体株中心に幅広い銘柄で買い先行

2026年4月14日の東京株式市場で、日経平均株価が反発して取引を開始した。始値は5万7085円65銭で、前日終値と比べ582円88銭高い水準となった。取引開始後には上げ幅が一時1000円を超える場面もあった。

米国とイランの協議が継続するとの期待から、前日13日の米国株式相場が上昇。特に米半導体株が買われたことが、東京市場にも波及した形である。東京市場では日経平均への寄与度が高い半導体株を中心に、幅広い銘柄で買いが先行した。

米イラン協議の行方が市場心理を左右

今回の株価上昇の背景にあるのは、米イラン間の協議が継続するとの市場の期待感である。中東情勢の安定化への期待が投資家心理を改善させ、リスク資産への買い意欲につながった。

ただし、米イラン協議の具体的な進展内容については現時点で明らかになっておらず、あくまで協議継続への「期待」が市場を動かしている状況である。今後の協議の行方次第では、相場が再び不安定化する可能性も残されている。

4月8日に続く大幅上昇

東京株式市場では4月8日にも、米イラン間の停戦合意の報道を受けて日経平均株価が一時3000円近く上昇した経緯がある。中東情勢をめぐる動向が、引き続き株式市場の大きな変動要因となっていることが改めて浮き彫りとなった。