包装資材の仕入れ値2〜3割増、価格転嫁の動き拡大

中東情勢の影響を受けた素材価格の高騰により、プラスチック製品の価格転嫁の動きが広がっている。汎用合成樹脂（プラスチック）の取引価格は2026年3月比で3割上昇し、包装材大手のTOPPANホールディングス（HD）が食品や日用品メーカーに対して包装材の値上げを打診する方針を固めた。

TOPPAN HDは4月21日から顧客企業への値上げ打診を開始する予定だ。同社は値上げの理由について「包装資材の仕入れ値が2〜3割増えている」と説明しており、原材料コストの上昇分を価格に反映させる考えである。包装資材大手の大日本印刷（DNP）も動向が注目されているが、具体的な対応内容は明らかになっていない。

夏にかけて小売物価への波及も

今回の素材価格高騰は、食品包装材を通じて幅広い消費財に影響を及ぼす可能性がある。包装材のコスト上昇が食品や日用品のメーカーに転嫁されれば、夏にかけて小売物価に反映され、家計への影響が及ぶことが指摘されている。

原油高が連鎖するコスト上昇

プラスチックの原料であるナフサは石油化学製品の基礎原料であり、その価格は原油価格と連動する。中東情勢の緊迫化を背景に原油価格が上昇し、ナフサ価格も高騰したことが、今回の汎用合成樹脂の価格急騰につながった。原材料費の上昇はプラスチック製品にとどまらず、物流費や輸送費にも波及しており、サプライチェーン全体にコスト上昇の圧力が広がっている。

個別の食品・日用品メーカーが最終的な小売価格をどの程度引き上げるかは現時点で不明だが、包装材大手が相次いで値上げに動けば、幅広い商品カテゴリーで価格改定が進む見通しである。