国際エネルギー機関（IEA）は4月14日、2026年3月の世界石油供給量が日量1010万バレル減少したとする分析結果を公表した。IEAはこの事態を「史上最大の混乱が生じた」と表現し、エネルギー市場に深刻な衝撃が走っている。

1970年代の石油危機、ロシア侵略を上回る衝撃

IEAは今回の供給減少について、「2022年のロシアのウクライナ侵略や1970年代の石油危機を上回るショックをエネルギー市場にもたらしている」と指摘した。日量1010万バレルという供給減少量は、日本の石油需要の約3倍に相当する規模であり、世界のエネルギー供給体制がかつてない打撃を受けていることを示している。

ホルムズ海峡の事実上の封鎖が直撃

供給減少の主な要因として、IEAはホルムズ海峡の事実上の封鎖とエネルギー施設への攻撃を挙げている。ホルムズ海峡は世界の海上石油輸送の要衝であり、この海峡の機能停止が世界全体の石油供給に甚大な影響を及ぼしている。

ただし、海峡封鎖に至った詳細な経緯や、エネルギー施設を攻撃した具体的な主体については、IEAの今回の分析では明らかにされていない。

世界経済への波及懸念

過去の石油危機では、供給途絶が原油価格の急騰を招き、世界経済に深刻な打撃を与えた。IEAが今回の事態を1970年代の危機やロシアのウクライナ侵略時を上回ると位置付けたことで、世界経済への影響がどこまで広がるのか、各国の対応が問われる局面を迎えている。