日経平均、前日比約640円高で推移

2026年4月15日午前の東京株式市場で、日経平均株価が続伸して取引を開始した。前場寄り付き後は5万8500円台前半で推移し、前日比の上げ幅は約640円となっている。

前日の米株式市場で主要株価指数が上昇したことを受け、東京市場でもハイテク株や株価指数先物に買いが優勢となった。米国とイランの戦闘終結に向けた協議が継続しているとの観測が、投資家心理の改善を後押ししている。

トランプ大統領、和平交渉の再開に言及

市場の支えとなっているのが、米イラン関係をめぐる外交面の進展期待である。トランプ米大統領は14日の米紙取材に対し、「米国とイランの和平交渉が2日以内にパキスタンで再開する可能性がある」と発言した。この発言を受け、中東情勢の緊張緩和への期待が広がり、リスク選好の動きが強まった。

ただし、パキスタンでの和平交渉が実際に再開されるかどうかは現時点で確定しておらず、具体的な合意内容も明らかになっていない。

AI関連株が上昇、原油安でエネルギー株は軟調

東証株価指数（TOPIX）も続伸している。個別銘柄では、AI関連株が指数を押し上げる構図が鮮明となり、アドバンテストやソフトバンクグループ（SBG）が上昇した。

一方、原油価格の下落を背景にエネルギー関連株や商社株の一角は軟調な展開となった。INPEXが原油安の影響を受けて下落したほか、三菱商事も値を下げている。キオクシアも株価が下落した。

米イラン間の交渉進展が意識されるなか、地政学リスクの後退と原油安が同時に進行する形となり、セクター間で明暗が分かれる相場展開となっている。