日経平均、6万1000円台を回復

2026年5月19日の東京株式市場で、日経平均株価が反発して取引を開始した。始値は前日比386円89銭高の6万1202円84銭。その後も買いの勢いは続き、上げ幅は一時500円を超え、株価水準は6万1000円の節目を上回った。

前日までの直近3営業日で日経平均は合計2400円あまり下落しており、短期間での大幅な値下がりを受けた買い戻しの動きが広がった格好である。

値がさ株が指数を押し上げ

19日の上昇を主導したのは、ファーストリテイリングやソフトバンクグループ（SBG）といった値がさ株だ。これらの銘柄は日経平均への寄与度が大きく、株価の上昇が指数全体を押し上げる構図となっている。

ファーストリテイリングは海外ユニクロ事業の好調を背景に業績を伸ばしており、SBGは2026年3月期決算で純利益が5兆2023億円と過去最高を更新した実績を持つ。両銘柄とも前日までの下落局面では日経平均を押し下げる要因となっていたが、19日は一転して反発の牽引役となった。

市場を取り巻く環境

直近の下落局面では、日米の長期金利上昇やインフレ懸念が市場の重荷となっていた。国内の長期金利は約29年半ぶりの高水準に達しており、株式市場ではリスク回避の姿勢が強まっていた。

19日の反発がどこまで持続するかは、金利動向や企業業績、海外市場の動きなど複合的な要因に左右される。取引開始後の最高値や終値の水準が、今後の市場の方向性を探るうえでの注目点となる。