終値1778円安、今年最大の下落

3日の東京株式市場で日経平均株価が急落し、今年最大の値下がりを記録した。終値は前日比1778円安の5万6279円。取引開始とともに売りが先行し、午後には下げ幅が一時1900円を超える場面もあった。1500円以上の値下がりは昨年11月以来、約3カ月ぶりとなる。

イラン情勢がリスク回避を加速

急落の背景にあるのは、イラン情勢の悪化だ。市場関係者は「イラン情勢を巡るリスクを避けたい投資家が様子見の姿勢を強め、株を売って現金に切り替えている」と指摘する。

さらに別の市場関係者は「ホルムズ海峡の封鎖が長期化する懸念が高まるなか、アメリカのトランプ大統領の過激な発言で不安が強まり、売りが売りを呼ぶ状況」と分析。地政学的リスクの高まりが投資家心理を大きく冷やし、売りの連鎖を招いた構図である。

売りが売りを呼ぶ展開

午前から一貫して下落基調だった日経平均は、午後に入って下げ足を速めた。一時1900円を超える下げ幅は、投資家の間で広がるリスク回避姿勢の強さを物語る。地政学的な不透明感が払拭されない限り、市場の警戒感が続く可能性がある。