取引開始から全面安、一時1400円超の下落

3日の東京株式市場で、日経平均株価が大幅に下落した。イラン情勢の悪化を受け、取引開始とともに売りが先行。午前の取引を終えた時点で、前日比1329円安の3万6727円となった。取引中には一時1400円余りの値下がりとなる場面もあった。

専門家「投資家が現金保有に切り替え」

三井住友DSアセットマネジメントの市川雅浩チーフマーケットストラテジストは、今回の下落について「イラン情勢の先行きが不透明になる中、リスクを避けたい投資家が様子見の姿勢を強めているため、株から資金を引き揚げ現金の保有に切り替えている」と分析した。

地政学リスクが市場を直撃

イラン情勢の悪化は、原油価格の上昇やエネルギー供給への懸念を通じて、資源輸入国である日本の株式市場に直接的な影響を及ぼしている。中東の地政学リスクが高まる局面では、投資家がリスク資産から資金を引き揚げる「リスクオフ」の動きが強まる傾向にあり、今回もその構図が鮮明となった。