日経平均、一時1400円超の下落

2026年3月4日の東京株式市場で、日経平均株価が一時1400円以上値下がりした。米国とイランの間で攻撃の応酬が続いていることを背景に、事態の長期化による原油価格の高止まりが経済全体に悪影響を及ぼすとの懸念が広がり、幅広い銘柄に売りが出た。

原油高の長期化懸念が市場を圧迫

今回の大幅下落の引き金となったのは、米国とイランの間で続く軍事的な緊張の高まりである。市場参加者の間では、事態が短期間で収束する見通しが立たないことから、原油価格が高止まりする展開が意識されている。

原油価格の上昇が長引けば、企業のコスト増や消費者物価の押し上げにつながり、日本経済にとって重荷となる。こうした懸念が投資家のリスク回避姿勢を強め、株式市場での売り圧力を高めた形だ。

中東情勢の行方に市場の視線

米国とイランの対立がどのような展開をたどるかは依然として不透明であり、市場は今後の情勢変化を注視している。事態の長期化が現実のものとなれば、原油価格を通じた経済への下押し圧力がさらに強まる可能性がある。東京株式市場は当面、中東情勢に神経質な展開が続くとみられる。