日経平均、一時1900円超の下落

4日の東京株式市場で、日経平均株価の下げ幅が一時1900円を超えた。幅広い銘柄に売りが広がり、投資家のリスク回避姿勢が急速に強まっている。

中東情勢の緊迫化が影を落とす

背景には、中東情勢の急激な悪化がある。3月2日に伝えられた米国・イスラエルによるイランへの攻撃が市場の不安心理を一気に増幅させた。地政学的リスクの高まりは、エネルギー供給の不安定化を連想させ、日本経済への悪影響が懸念されている。

原油市場ではWTI原油先物が1バレルあたり約75ドル前後まで上昇し、前週比で約12%の値上がりとなった。輸入エネルギー価格の上昇は、企業の採算悪化や消費の冷え込みにつながるリスクがあり、市場の重荷となっている。

強気見通しに冷や水

東京株式市場は3日にも大幅続落しており、日経平均は終値で1778円安の5万6279円をつけていた。3日の下落幅は2026年最大であった。

2026年の株式市場は本来、堅調な見通しが示されていた。AI関連や半導体需要の拡大に加え、2026年度の企業業績は売上高で前年比3.7%増、営業利益で14.6%増の2ケタ増益が見込まれていた。今回の急落は、こうした強気シナリオに対する警告として市場関係者の間で受け止められている。

為替・債券市場にも波及

リスク回避の動きは株式市場にとどまらず、為替市場では円高圧力が強まっている。海外投資家の動向にも変化の兆しがあり、2026年1月時点では692億円の純買い越しを記録していたものの、中東情勢の悪化を受けて資金の流れが変わる可能性が指摘されている。

今回の下落が一時的な調整にとどまるのか、相場のトレンド転換となるのかは、中東情勢の行方と原油相場の推移が鍵を握る。