下げ幅2000円超、売りが売りを呼ぶ展開に

2026年3月4日、東京株式市場で日経平均株価の下げ幅がさらに拡大し、一時2000円を超える急落を記録した。イラン情勢の緊迫化を背景に、投資家のリスク回避姿勢が一段と強まった格好だ。

前日までの取引でもイラン情勢を受けた下落が続いていたが、4日はさらに売りが加速。下げ幅は2000円の大台を突破し、市場に動揺が広がった。

イラン情勢が市場を直撃

今回の急落の背景にあるのは、深刻化するイラン情勢である。2月28日に米国とイスラエルがイランに対する軍事攻撃を実施し、テヘランなど複数の地域が標的となった。3月1日にはイラン国営メディアが最高指導者ハメネイ師の死亡を報道。イランはイラク、バーレーン、アラブ首長国連邦、クウェートなどへの反撃に出ており、紛争は地域全体へと拡大している。

世界の石油輸送量の約3分の1が通過するホルムズ海峡は事実上の封鎖状態に陥り、海運各社が運航を停止。原油価格の上昇を通じて、インフレや景気減速への懸念が一気に高まった。

景気敏感株を中心に全面安

地政学リスクの高まりを受け、市場ではリスク回避の動きが急速に広がった。原油価格の上昇は企業のコスト増大を招き、景気の先行き不透明感を強めている。中東からの石油供給に大きく依存する日本にとって、ホルムズ海峡の封鎖は経済への打撃が特に大きく、投資家の警戒感が2000円超の下落幅として表れた形だ。

3月2日の取引では日経平均は前週末比793円安で取引を終え、一時1500円超の下落を記録していた。4日はそこからさらに下げ幅が拡大しており、情勢の悪化に歯止めがかかっていない状況がうかがえる。