3日ぶりの大幅反発、上げ幅一時2000円超

5日の東京株式市場で日経平均株価が取引開始直後から上昇し、上げ幅は一時2000円を超えた。日経平均は3日連続で下落が続いていたが、中東情勢への警戒感が和らいだことを背景に、大幅な反発となった。

アメリカとイスラエルがイランへの攻撃を開始して以降、日経平均株価は4日までの3日間で4500円以上値下がりしていた。地政学リスクの高まりが投資家心理を冷え込ませ、売りが先行する展開が続いていた。

イラン停戦協議打診の報道が転機に

5日の株価急反発の背景には、中東情勢をめぐる新たな動きがある。アメリカメディアの報道によると、イラン当局側はアメリカのCIA（中央情報局）に対し、攻撃の翌日に停戦条件に関する協議を打診していたという。この報道が市場に伝わり、中東での軍事的緊張が長期化しないとの見方が広がったことで、投資家の間でリスク回避姿勢が後退した。

堅調な米経済指標も追い風

中東情勢の変化に加え、アメリカで発表された経済指標が堅調だったことも株価上昇の要因となった。3日間で4500円以上という急落の後だけに、押し目買いの動きも重なり、取引開始直後から幅広い銘柄で買い注文が入る展開となった。

ただし、イラン当局側の停戦協議打診はアメリカメディアの報道段階であり、今後の中東情勢の推移次第では再び市場が不安定化する可能性も残されている。