日経平均が4営業日ぶりに大幅反発

5日の東京株式市場で日経平均株価が4営業日ぶりに反発した。終値は前日比1032円52銭（1.90%）高の5万5278円06銭。上げ幅は一時2300円を超える場面もあった。

前日までの3日続落で4600円あまり下落していた反動から、自律反発を狙った買いが優勢となった。前日の米欧株式相場が上昇したことも追い風となり、東証プライム市場では値上がり銘柄数が1423と全体のおよそ9割に達した。値下がりは157銘柄、横ばいは15銘柄にとどまった。

中東情勢の不透明感は継続

市場の関心は引き続き中東情勢に向けられている。米紙ニューヨーク・タイムズ（NYT）は4日、イランの情報機関が攻撃を受けた翌日に米中央情報局（CIA）と間接的に接触していたと報じた。同日には米潜水艦がイランの軍艦を撃沈。さらにロイター通信によると、イランは現地時間5日早朝にイスラエルに対して大規模なミサイル攻撃を実施した。ホルムズ海峡は封鎖されたままとなっている。

フィリップ証券株式部トレーディング・ヘッドの増沢丈彦氏は「イラン軍事衝突の収束のメドが立っていないなか、マクロ系ファンドやロングオンリーの投資家は年初から日本株の買い持ち高を積み上げていただけに、引き続き日本株などリスク資産を圧縮する動きを強めていた」と指摘する。

主要指数と売買動向

東証株価指数（TOPIX）も反発し、69.00ポイント（1.90%）高の3702.67で取引を終えた。JPXプライム150指数は27.76ポイント（1.84%）高の1536.74だった。

東証プライムの売買代金は概算で9兆686億円、売買高は27億7746万株となった。3日続落による大幅な下げの後だけに幅広い銘柄に買いが入ったものの、中東情勢の先行き不透明感が依然として市場の重荷となっている。