東京株式市場が反落、原油高と米株安でリスク回避の売り先行

2026年3月6日の東京株式市場で、日経平均株価は反落して取引が始まった。中東情勢の緊迫が長期化するとの懸念から原油価格が急伸し、前日の米国株式市場が大幅安となったことを受け、日本株にもリスク回避の売りが先行した。

原油高と米株安が重なり売り圧迫

日経平均株価は5万5100円台前半で推移し、前日比150円ほど安い水準となった。寄り付き直後には下げ幅が600円を超える場面もあった。

背景にあるのが、ニューヨーク原油先物の急伸である。3月5日に1バレル82ドル台を付け、2024年7月以来の高値水準に達した。中東情勢の緊迫が長期化するとの見方が原油市場を押し上げ、インフレへの懸念が広がった。

前日の米国市場でも、ダウ工業株30種平均が800ドル近い大幅な下げを記録しており、東京市場はこの流れを引き継いだ格好である。東証株価指数（TOPIX）も下落した。

値がさ株が指数を押し下げ、半導体株には買いも

個別銘柄では、値がさ株のファストリやソフトバンクグループ（SBG）が相場全体を押し下げた。フジクラ、KDDI、豊田通商、自動車株の一角であるホンダも安い。

一方、半導体関連のアドテストやディスコには買いが入った。リクルート、テルモ、TDKも高い銘柄として推移しており、物色の方向は二極化の様相を見せている。

中東リスクとインフレ懸念が市場心理を圧迫

今回の東京市場の反落は、原油高を起点とした連鎖的な構図が鮮明である。中東情勢の緊迫が原油価格を押し上げ、インフレへの懸念が投資家心理を冷やし、リスク回避姿勢が強まるという流れだ。

原油価格の高止まりが続けば、エネルギーコストの上昇を通じて企業収益や家計への圧迫が意識されやすくなる。市場では引き続き中東情勢と原油価格の動向が注視される展開となりそうだ。