iPS治療製品「アムシェプリ」が製造販売承認を取得

住友ファーマ（4506）は2026年3月6日午前、パーキンソン病治療を目的としたiPS細胞由来の製品「アムシェプリ」について、日本における製造販売承認を取得したと発表した。

承認を受け、同日午後の東京株式市場で住友ファーマの株価は急伸。12時35分時点で前日比179円50銭（9.72%）高の2,024円50銭をつけた。

市場の反応

iPS細胞を用いた治療製品の承認取得という材料が投資家の買いを呼び、住友ファーマ株は午後に入って大幅高となった。前日比で約1割の上昇幅は、市場がこの承認を同社の成長戦略における重要な転機と受け止めたことを示している。

パーキンソン病治療への期待

パーキンソン病は脳内のドーパミン神経細胞が失われることで進行する神経変性疾患であり、日本国内には約30万人の患者がいるとされる。従来の治療は不足したドーパミンを薬で補う対症療法が中心だったが、iPS細胞由来の治療製品は失われた神経細胞そのものの再構築を目指す新たなアプローチである。

アムシェプリの承認は、京都大学が2018年から2023年にかけて実施した臨床試験の成果を基盤としている。同試験では7名の患者を対象に他家iPS細胞由来のドパミン神経前駆細胞を脳内に移植し、重篤な副作用は確認されなかった。有効性評価の対象となった6名のうち4名で運動機能の改善が認められ、その結果は2025年4月にNature誌に掲載された。