主要資産が軒並み下落、原油だけが逆行高

米・イスラエルによるイラン攻撃から1週間が経過した3月2〜6日の期間、株式を中心にほぼすべての主要な金融資産が値を下げた。下落をけん引したのはAI関連銘柄で、年初以降の上昇が際立っていた日本と韓国の株式市場が調整売りに見舞われた。

逆行高となったのが原油である。期間中の騰落率で最も高い上昇を記録し、騰勢は衰える気配を見せていない。中東の地政学リスクがエネルギー供給への懸念を直接的に高めた格好だ。

AI相場に冷や水、日韓市場が大幅調整

日本と韓国の株式市場は、年初来AI関連銘柄を中心に堅調な上昇を続けてきた。しかしイラン攻撃を受けた地政学リスクの高まりが、こうした上昇相場に冷や水を浴びせた。投資家の間では景気減速やインフレへの警戒感が急速に広がっており、リスク資産からの資金引き揚げが加速している。

AI関連銘柄は市場全体の上昇をけん引してきた分、下落局面での影響も大きい。バリュエーションの割高感が意識されるなか、マクロ環境の悪化が売りの口実となった。

ドルに退避マネー集中、インフレ懸念も浮上

為替市場ではドルが有事に伴う退避マネーを集め、安全資産としての存在感を示した。地政学リスクが高まる局面では、基軸通貨であるドルに資金が流れやすい傾向が改めて確認された形だ。

一方、原油価格の上昇が続けばインフレ圧力が再び強まる可能性がある。投資家はすでに景気減速とインフレの同時進行を意識し始めており、市場の先行き不透明感は一段と増している。中東情勢の展開次第では、金融市場の動揺がさらに長引くことも想定される。