100ドルの大台を突破

ニューヨーク原油先物市場で、国際指標であるWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）が1バレルあたり100ドルを突破した。中東情勢の緊迫化を背景に、原油供給への懸念が急速に広がったことが価格を押し上げた。

100ドルの大台突破は、エネルギー市場にとって大きな心理的節目となる。米エネルギー情報局（EIA）は2026年の平均WTI価格を52ドル前後と見通していたが、足元の地政学リスクの高まりにより、市場の実勢はこの予測を大幅に上回る水準に達した。

中東情勢が供給リスクを直撃

原油急騰の直接的な要因は、中東地域における軍事的緊張の高まりだ。2月28日に米国・イスラエルがイランに対して軍事攻撃を実行して以降、イランはホルムズ海峡を通過するタンカーを標的に攻撃。海峡を通過するタンカーは事実上ゼロとなり、封鎖状態に陥っている。

ホルムズ海峡は世界の石油輸送量の25%以上が通過する要衝であり、サウジアラビア、イラク、クウェート、UAE、イランからの原油輸出が集中する。この海峡の通航が途絶したことで、日量1,650万バレル規模の供給が遮断されるリスクが現実味を帯びている。

日本経済への影響は不可避か

日本にとって事態は深刻だ。原油輸入の94.0%を中東地域に依存しており、タンカールートの8割がホルムズ海峡を経由している。海峡の封鎖が長期化すれば、ガソリンや電気料金への波及は避けられない状況となる。

サウジアラビアは紅海のヤンブーポートからの迂回輸出を検討しているとされるが、全量の代替には至らない見通しだ。中東からの通常の輸送に20日から25日を要するところ、迂回ルートではさらに日数が延びることになる。

OPEC+は2026年末までの減産措置の延長を決定しており、4月以降に日量20.6万バレルの増産を予定していたが、イラン情勢の悪化を受けて再調整が見込まれる。供給の回復には時間がかかるとの見方が広がっており、市場では120ドル台、さらには140ドルへの上昇を見込むシナリオも浮上している。