日経平均、一時2000円超の下落

日経平均株価が一時2000円以上の急落を記録した。イラン情勢への懸念の高まりと、それに伴う原油先物価格の急騰が、日本の株式市場を直撃した格好だ。

米国とイスラエルによるイラン攻撃を受け、中東地域の地政学リスクが急速に拡大している。世界の原油輸送の約20%を担うホルムズ海峡の安定性に対する懸念が広がり、原油先物価格が急騰。エネルギー輸入国である日本の市場に大きな影響を及ぼしている。

中東依存度94%の構造的リスク

日本は原油輸入の94%を中東地域に依存しており、ホルムズ海峡を経由する原油は全体の87%にのぼる。この構造的な中東依存の高さが、イラン情勢の変化と日本株の下落を強く連動させている。

原油価格の上昇は、自動車や輸送業をはじめとする幅広い産業のコスト増加につながるため、企業収益の悪化懸念が売り材料となった。

先週から続く下落圧力

日経平均は3月4日にも終値で2033円安を記録しており、一時は下げ幅が2600円を超える場面もあった。週間では3229円の下落となり、市場では中東リスクの「第2波」に対する警戒感が広がっている。

過去の中東危機では、1979年のイラン革命時に第2次オイルショックが発生し株価が大きく下落した事例がある。ただし、当時もホルムズ海峡の長期封鎖には至らず、その後原油価格は下落に転じた経緯がある。

日経平均の下落幅推移:

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  3月4日終値: 2033円安

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  3月9日一時: 2000円超の下落

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  週間下落: 3229円

市場関係者の間では、実際にホルムズ海峡の通航が制限されるかどうかが、原油価格と株式市場の今後の方向性を左右する最大の焦点とみられている。