日経平均、一時4200円超の下落

2026年3月9日の東京株式市場で、日経平均株価が急落した。下げ幅は一時4200円を超え、午前の終値は前週末比3880円安（6.98%安）の5万1740円となった。朝方から幅広い銘柄に売りが広がる全面安の展開だった。

イラン情勢が投資家心理を直撃

急落の主因は、イラン情勢の先行き不透明感にある。地政学リスクの高まりが投資家心理を大きく冷え込ませ、リスク資産である株式から資金を引き揚げる動きが加速した。

市場では「有事の株安は長続きしない」という楽観シナリオが流布していたが、今回の下落幅はその見方を覆す規模となった。前週末比で約7%という下落率は、投資家の間に広がる不安の深さを示している。

原油高とスタグフレーション懸念

イラン情勢の緊迫化に伴い、原油価格の上昇が加速している。資源輸入国である日本にとって原油高は企業収益の圧迫要因となるだけでなく、物価上昇を通じて消費者にも直接的な影響を及ぼす。

市場ではスタグフレーション（景気停滞下の物価上昇）への懸念も高まりつつある。原油高による生産コストの増大と消費の冷え込みが同時に進行する事態が現実味を帯び、投資家の警戒感が一段と強まっている状況だ。

午後の取引でさらなる下落が進むのか、それとも押し目買いが入り下げ幅を縮小するのか。イラン情勢の推移とともに、市場の動向が注視される。