日経平均、一時4200円超の下落

9日午前の東京株式市場で日経平均株価が大幅に反落した。午前の終値は前週末比3880円38銭（6.98%）安の5万1740円46銭。取引時間中には4200円以上下落し、下落率が7%を超える場面もあった。心理的節目とされる5万2000円を2カ月ぶりに下回る水準となっている。

中東情勢の緊迫化と原油高騰が直撃

下落の背景にあるのは、中東情勢の緊迫化に伴う原油相場の急騰である。ニューヨーク原油先物相場ではWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の4月物が1バレル＝100ドルの水準を上回った。ホルムズ海峡の事実上の封鎖が続いており、中東地域からの原油輸入比率が高い日本経済への打撃が懸念されている。

トランプ米大統領は6日、SNSで「イランとの合意は『無条件降伏』以外ではありえない」と投稿。同日、イランメディアはハメネイ前最高指導者の殺害を受け、反米保守強硬派のモジタバ・ハメネイ師が新たな最高指導者に選出されたと報じており、対立の長期化が市場心理を冷え込ませている。

東証プライムは全面安

TOPIX（東証株価指数）も前引けで208.21ポイント（5.60%）安の3508.72と大幅に下落。JPXプライム150指数は83.12ポイント（5.38%）安の1463.04だった。

東証プライム市場の値下がり銘柄数は1517に達し、値上がりはわずか60、横ばいは18にとどまった。売買代金は概算で4兆7467億円、売買高は18億5107万株と、大量の売りが出た。

原油輸入を中東に大きく依存する日本にとって、ホルムズ海峡の封鎖長期化はエネルギーコストの上昇を通じて企業収益や個人消費を圧迫する構造的なリスクとなる。午後の取引でも地政学リスクへの警戒が続く見通しである。