G7がオンライン会合、備蓄放出を協議

主要7カ国（G7）は2026年3月9日、オンラインで財務相会合を開催し、石油備蓄の放出について議論した。中東の原油輸送の要衝であるホルムズ海峡が事実上封鎖される中、エネルギー供給の安定確保に向けた対応を協議した形だ。

会合には国際エネルギー機関（IEA）のビロル事務局長も参加し、備蓄放出に取り組むべきだとの説明を行った。片山さつき財務相がビロル事務局長の発言内容を報告している。

G7議長国フランスの経済・財務省幹部は会合前に「戦略的備蓄放出は検討する選択肢の一つだ」と述べていた。ただし、各国の放出予定量や具体的な決定内容は明らかになっていない。

原油急騰、WTI一時119ドル台

ホルムズ海峡の封鎖を背景に、原油価格は急騰している。WTI先物価格は3月9日、一時1バレル119ドル台をつけ、前週末から3割の上昇となった。

日本の経済産業省は国内の石油備蓄基地に対し、放出への準備を指示した。具体的な放出時期や規模については明らかにされていない。

東京市場はトリプル安、円は158円台に下落

3月9日の東京市場では、株式、債券、通貨がそろって売られる「トリプル安」の展開となった。対ドル円相場は一時1ドル＝158円台後半まで下落し、1月23日以来、約1カ月半ぶりの安値水準を記録した。

1月23日には米当局が為替介入の準備段階となる「レートチェック」を実施しており、再び同水準に接近したことで市場の警戒感が高まっている。

エネルギー価格の高騰が日本経済に与える影響は大きく、G7としての協調対応が今後の焦点となる。