前日の急落から一転、大幅反発

10日の東京株式市場で、日経平均株価が一時1600円以上値上がりした。前日9日に記録的な急落を記録したばかりの市場は、一夜にして反発局面を迎えた形である。

NY原油先物価格の下落が買い注文を呼び込んだ。エネルギー資源の大半を輸入に頼る日本にとって、原油価格の低下は企業の燃料・原材料コストの軽減につながるため、幅広い銘柄に買いが入った。

G7が石油備蓄の協調放出姿勢を表明

G7各国が石油備蓄の協調放出を含む必要な対応をとる姿勢を示したことも、市場心理の改善に寄与した。主要国が協調して原油供給の安定に動く構えを見せたことで、投資家の間ではエネルギー価格の高騰リスクが後退するとの見方が広がった。

前日9日の記録的急落により、割安となった銘柄への押し目買いも入ったとみられる。原油先物の下落とG7の協調姿勢という複数の好材料が重なり、市場は大幅なリバウンドを見せた。

不透明感は依然残る

トランプ大統領の動向も市場の関心を集めているが、具体的な発言内容は明らかになっていない。原油価格の今後の推移やG7の対応の実効性など、市場を取り巻く不確実性は依然として残っており、投資家は引き続き慎重な姿勢を崩していない。