11日の東京株式市場で日経平均株価の上げ幅が一時1200円を超え、節目となる5万5000円台を回復した。イラン情勢を巡る原油価格の動きが株式市場に大きく影響しており、取引開始直後から買いが先行する展開となった。

G7の石油備蓄放出期待が追い風に

日経平均の大幅上昇の背景には、原油先物価格の動向がある。G7（主要7カ国）による石油備蓄の協調放出に向けた期待感が広がり、原油先物価格が下落。原油価格の低下はエネルギーコストの軽減につながるとの見方から、東京市場では幅広い銘柄に買いが入った。

ホルムズ海峡の機雷敷設報道で原油は値を戻す

一方、原油価格を巡っては不安定な動きも続いている。アメリカメディアがイランによるホルムズ海峡への機雷敷設準備を報じたことで、下落していた原油価格が値を戻す場面もあった。ホルムズ海峡は世界の原油輸送の要衝であり、同海峡の安全が脅かされれば原油供給に深刻な影響が及ぶ。日本は原油輸入の大部分を中東に依存しており、同海峡の情勢は日本経済に直結する問題である。

イラン情勢が左右する今後の相場

日経平均は5万5000円の節目を回復したものの、イラン情勢の行方次第では再び不安定な値動きとなる可能性がある。G7による石油備蓄の協調放出が実現するかどうか、またイランの軍事的動向がどう推移するかが、今後の株式市場と原油価格の方向性を左右する構図となっている。