東証、日経平均株価が続落して始まる 調整局面続く
要約
週明け16日、東京株式市場の日経平均は続落で始まり、2月の年初来高値から約10%下落。中東情勢の悪化やバリュエーション調整が売り圧力となっている。
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週明けの東京市場、日経平均が続落
16日午前、東京株式市場の日経平均株価(225種)が続落して取引を開始した。
調整局面が継続
日経平均株価は2月26日に年初来高値となる59,332円を記録したが、3月に入り調整局面へ移行している。足元では53,800円付近まで水準を切り下げており、高値からおよそ10%の下落となっている。
中東情勢の悪化に伴うエネルギー価格の上昇懸念や、日米の主要株式市場が実態からかい離した割高水準にあるとの指摘が売り圧力の背景にある。自動車や機械など景気敏感セクターを中心に下落が目立つ展開となっている。
外国人投資家の動向が焦点
日本株市場では外国人投資家が売買の大きな割合を占めており、その資金の流出入が相場の方向性を左右する構造にある。外国人投資家の日本株保有比率は2024年度時点で全投資家層のなかで最も高い32.4%に達している。年初から2月にかけて売却圧力が続いたものの、直近では買い姿勢への転換もみられ、今後の動向が注目される。