日経平均、前週末比681円安で前引け

16日午前の東京株式市場で日経平均株価が続落し、前週末比681円19銭（1.27%）安の5万3138円42銭で前引けた。下げ幅は一時700円を超える場面もあり、売り圧力の強さが鮮明となった。

中東情勢の長期化懸念が重荷に

下落の主因は、米国・イスラエルとイランの軍事衝突が長期化するとの懸念だ。衝突の継続により原油価格が上昇するリスクが意識され、企業収益への悪影響を警戒した売りが広がった。海外投資家らが運用リスクを回避する姿勢を強め、日本株の売却に動いた。

朝方には押し目買いも

朝方には主力株の一角に押し目買いが入る場面もあったが、地政学リスクへの警戒感が根強く、買いの勢いは続かなかった。結局、売りが優勢のまま午前の取引を終えている。

中東情勢の先行き不透明感が続く中、午後の取引でも投資家心理の改善は見通しにくい状況だ。