中東緊張緩和の思惑で大幅続伸

2026年3月25日の東京株式市場で、日経平均株価が大幅に続伸して始まった。前日比の上げ幅は一時1500円を超え、日経平均は一時5万3700円台に乗せた。

米紙ニューヨーク・タイムズが3月24日、米国がイラン側へ15項目の和平計画を送ったと報じたことが背景にある。中東情勢の緊張緩和が進むとの思惑が広がり、原油価格が下落。これに連動する形で東京市場に買いが入った。

米国、1カ月の停戦を模索

報道によると、米国はイランとの間で和平計画を議論するために1カ月の停戦を探っているという。15項目からなる和平計画の具体的な内容は明らかになっていないが、市場は中東リスクの後退を織り込む動きを見せた。

原油価格の下落は、エネルギーコストの低減を通じた企業収益の改善期待につながり、幅広い銘柄に買いが広がった形だ。

原油下落が追い風に

中東地域は世界の原油供給の要衝であり、同地域の緊張状態は原油市場に直接的な影響を及ぼしてきた。今回の和平計画報道を受けた原油価格の下落は、原油高に伴うインフレ圧力の緩和期待を高め、日本株の大幅上昇を後押しした。

ただし、和平交渉の行方には依然として不透明感が残っており、今後の米イラン間の協議の進展が注目される。