日経平均、午前終値で1364円超の大幅続伸

25日の東京株式市場で日経平均株価は続伸して始まり、一時は前日終値より1700円超高い5万4000円台まで上昇した。午前の取引終値は前日終値より1364円超高い5万3616円45銭だった。

中東情勢をめぐる緊張緩和への期待から原油価格が下落し、経済環境が好転するとの思惑が広がったことで、幅広い銘柄に買いが入った。取引開始時点では前日終値より763円超高い5万3015円80銭をつけ、その後も上げ幅を拡大する展開となった。

原油先物が86ドル台に下落、米イラン交渉報道が契機

原油価格下落のきっかけとなったのは、米紙ニューヨーク・タイムズの報道である。同紙は24日、米国がイランに対して15項目の停戦条件を送ったと伝えた。この報道を受け、24日の米ニューヨーク商業取引所でWTI原油先物価格は1バレル=86ドル台まで下落した。

東京市場ではこの流れを好感し、AI・半導体関連銘柄を中心に買いが集まった。

専門家「期待先行」と慎重な見方も

野村証券の秋山渉氏は「米国とイランの協議に関して進展は確認されていない。期待先行で株式市場が動いている」と指摘する。そのうえで「緊張緩和に向けた協議の進展が確認されれば、株式市場にとってはプラス材料となる」とする一方、「不透明感は完全に取り除かれておらず、米国やイスラエル、イランによる攻撃が激化すれば株式市場は再び変動が大きい環境に戻る可能性もある」と慎重な見方を示した。

市場では中東情勢の行方と原油価格の動向が引き続き注視されている。