日経平均、1497円高の大幅反発

25日の東京株式市場で日経平均株価が大幅に反発し、前日比1,497円34銭（2.87%）高の5万3,749円62銭で取引を終えた。TOPIX（東証株価指数）も91.32ポイント（2.57%）高の3,650.99で引け、JPXプライム150指数は36.54ポイント（2.46%）高の1,523.60となった。

買いの最大の材料となったのは、米国がイランに対し15項目の和平計画を送付したとの報道だ。日本時間25日早朝に伝わったこのニュースを受け、中東情勢の緊張緩和への期待が広がった。米原油先物相場の下落も投資家心理の改善につながり、幅広い銘柄に買い注文が入った。

自律反発と配当狙いが押し上げ

地政学リスクへの期待に加え、テクニカル面での要因も相場を支えた。日経平均は過去2営業日で3,700円を超える下落を記録しており、自律反発を狙った買いが活発化した。さらに、3月27日の期末配当権利付き最終売買日を控え、配当取りを目的とした買いも相場の押し上げ要因となった。

売買代金は7兆431億円、売買高は21億9,958万株に達した。値上がり銘柄は1,461に対し、値下がりはわずか110、横ばいが14と、ほぼ全面高の展開となった。

停戦交渉の不透明感が上値を抑制

一方で、上値を追う動きには慎重さも見られた。ロイター通信は「戦争が始まって以来、イランの交渉姿勢は急激に硬化している」と報じており、停戦交渉の行方には依然として不透明感が根強い。和平計画の送付が直ちに停戦の実現につながるかどうかは見通せず、市場では楽観と警戒が交錯する展開となった。