日経平均続伸、米株高受け5万4000円台に 米イラン情勢と米中会談が焦点
要約
26日の東京株式市場で日経平均は前日比約400円高い5万4000円台で推移。米国のイラン和平案提示や5月の米中首脳会談予定が投資家心理を支えている。
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米株高の流れを引き継ぎ続伸
2026年3月26日の東京株式市場で、日経平均株価は続伸して始まった。前日比約400円高い5万4000円台で推移しており、前日に約1500円上昇した勢いを引き継ぐ展開となっている。
前日25日のニューヨーク市場では、ダウ工業株30種平均が305ドル(0.66%)高の4万6429ドルで取引を終えた。米国がイランに和平案を提示したとの報道を受けて投資家心理が改善し、米株式相場が上昇。この流れが東京市場にも波及した。
米イラン交渉と米中会談が材料に
市場の注目を集めているのは、米国とイランを巡る情勢だ。米国がイランに和平案を提示したとの報道が買い材料となった一方、イラン国営放送はイランが米国の停戦案を拒否したと報じており、交渉の行方には不透明感も残る。
また、米中首脳会談が5月14日から15日にかけて北京で開催される予定であることも、市場の関心を集めている。
半導体・ハイテク株に買い、医薬品株は軟調
個別銘柄では、ソフトバンクグループ、東京エレクトロン、ダイキン工業、フジクラ、古河電気工業、レーザーテック、信越化学工業といった半導体関連やハイテク株に買いが入った。
一方、第一三共、中外製薬、コナミグループ、バンダイナムコホールディングスは売られる展開となった。