東証プライム9割超が値下がり、全面安に

2026年3月30日の東京株式市場で、日経平均株価が大幅に続落した。午前終値は前週末比2436円94銭（4.57%）安の5万0936円13銭。東証プライム市場では値下がり銘柄数が全体の9割を超え、全面安の展開となった。取引時間中には下げ幅が一時2800円を超える場面もあった。

中東情勢の悪化が重し

約1カ月前に実施された米国とイスラエルによるイラン攻撃以降、中東情勢は悪化を続けている。これに伴い原油価格が高止まりしており、エネルギーコストの上昇が国内企業の収益を圧迫する構図が鮮明になっている。

市場では、原油高の長期化が国内企業の来期業績に悪影響を及ぼし始めているとの見方が広がり、幅広い銘柄に売りが出た。

企業業績への懸念が売り加速

今回の急落は、地政学リスクの高まりに加え、原油高騰が企業の業績見通しに直接影を落とし始めたことが大きい。中東の緊張が長引くほど、エネルギーを海外に依存する日本経済への打撃は深まる。投資家の間ではリスク回避の姿勢が強まっており、当面は中東情勢と原油価格の動向が市場の方向性を左右する展開が続きそうだ。