取引開始から売り優勢、下げ幅は1200円超に

2026年3月31日の東京株式市場で、日経平均株価は続落して取引が始まった。取引開始時点で500円余り値下がりし、その後も売りが広がって下げ幅は1200円を超えた。

イラン情勢の先行きへの懸念が投資家心理を冷やしている。地政学的リスクの高まりを背景に、幅広い銘柄に売りが出る展開となった。

原油価格の上昇が企業業績を圧迫

原油価格の上昇も株価の重荷となっている。WTI原油先物は1バレル=106ドル台で推移しており、エネルギーコストの増加が日本企業の業績を圧迫するとの見方が広がった。

日本は原油輸入の大部分を中東地域に依存しており、イラン情勢の不安定化は原油の安定供給に対する懸念に直結する。原油高が長期化すれば、製造業を中心に幅広い業種でコスト増加が避けられない状況だ。

投資家のリスク回避姿勢が鮮明に

1200円を超える下げ幅は、投資家がリスク回避姿勢を強めていることを示している。イラン情勢の先行き不透明感に加え、原油高による企業業績への悪影響が重なり、積極的な買いを入れにくい地合いが続いている。