WSJ報道を受け、売り一色の地合いが一変

3月31日前場中ごろの東京株式市場で、日経平均株価は下げ幅を大きく縮小した。トランプ米大統領がイランに対する攻撃の終了を示唆したと伝わり、地政学リスクの後退期待から買い戻しが進んだ。

米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）が日本時間31日午前9時半すぎにこの報道を配信。これを受けて米株価指数先物が時間外取引で上昇に転じると、東京市場でも売り圧力が急速に和らいだ。

安値から1000円超の急回復

日経平均は当日安値の5万558円まで下落していたが、報道後に切り返し、前場中ごろには5万1100円台後半（前日比約700円安）まで戻した。安値からの戻し幅は1000円以上に達し、一時は下げ幅が300円程度まで縮む場面もあった。

個別銘柄では、アドテストや東エレクが下落する一方、リクルート、ソニーG、コナミGは上昇幅を拡大した。

売買代金は2兆円超

10時現在の東証プライムの売買代金は概算で2兆827億円、売買高は6億6517万株だった。米原油先物相場は103ドル台で推移している。

中東情勢の緊張緩和への期待が広がる一方、トランプ大統領の発言が今後の交渉の進展を実際に反映するかどうか、市場は後場以降も注視する展開となりそうだ。